kochorinの独り言

サラリーマンをリタイアすることに決めました。退職までの経過と、働くということに関して自分が考えたことなどをつぶやきます。

アーリーリタイアに必要な資金額とは

アーリーリタイアに必要な資金額は人によって異なります。必要資金額はおよそ次の式で表せると思います。

アーリーリタイアに必要な資金額=必要支出額/年×余命(年)―収入(給与収入、年金、資産運用益等)

この際に大事なポイントが、必要支出額をどう見込むかだと思います。
家族構成によって必要支出額は変わってきます。独身であれば少なくて済むでしょうし、家族持ちでお子さんがいる家庭であれば支出額が増えますのでアーリーリタイアの難易度が上がります。

また、ライフスタイルによっても必要支出額は変わってきます。高コストのライフスタイルであればこの数値は上がりますし、低コストのライフスタイルで満足できる人であればアーリーリタイアの難易度が下がります。人生において何を大切にするかという価値観の問題でもあります。

余談ですが、仏教では人間には「欲望」の本性が内在し「もっと、もっと」と欲しがることが常に現状に満足できない状況を生み出しているとしています。
そこで、まずそれを止めるために「小欲知足」を生きる出発点とすることを説いています。「小欲」とは未だ得られていないものを欲しないことであり、「知足(足るを知る)」とはすでに得られているもので満足し心が穏やかであることです。
こうした心境、心持ちになれればアーリーリタイアの難易度が下がり、更には幸福につながる生き方ができるように思います。

必要支出額に加えて大事なポイントとしては収入になります。
給与収入をメインにするならアーリーリタイア、セミリタイアとはいいませんので、ここはあるとしても補助的なものとして、退職後のメインの収入は不労所得である公的年金や資産運用益などになるでしょう。

公的年金制度が現状のまま維持されるとは思いませんので、見込み年金額は保守的にみておく必要があると思います。資産運用益も年によって変動が予想されますので、ここも保守的にみておく必要があると思います。

しかしあまり保守的に検討していてはいくら資産があっても足りないことになってしまいますので、ある程度割り切って考え(わたしの場合は高配当、連続増配の日本株、米国高配当ETF、リートなどに分散し、全体で税引き後3%の配当金収入を見込みます)、もし資産の不足が見込まれるようになったらアルバイト収入などで賄うこととしています。

実際にリタイアするためには、自分の中で必要資金額は大丈夫というある程度の自信がなければ踏み切れないと思いますので、何度もシミュレーションをしておくことが大切だと思います。

わたしの場合は横軸に年数、縦軸に支出、収入の項目別内訳を書いた表で各年毎の収支と残り資産額を計算し、各項目の数字をあれこれいじりながら何度もシミュレーションをしており、おそらく大丈夫だろうという感触を得ています。

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